子供たちへの教育を仕事にしていきたいという人にとって小学校教師は有力な候補となる職業の一つです。
小さな子供たちに教育指導を行うには責任を伴い、能力的に要求される部分も多くなります。
その能力があることを示すためにはどのような資格が必要なのでしょうか。
現場で働くときにはどのような仕事があるのか、年収はどのくらい入るのか、どんな職場で働くことができるのかといった点も確認した上で転職を検討してみましょう。
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目次
小学校教師に必要な資格
小学校教師になるためには教員免許を取得する必要があります。
教員免許には一種免許状、二種免許状、専修免許状といった異なる種類のものがありますが、どれか一つを取得していれば問題ありません。
ただし、教員免許は小学校の教員免許でなければならず、中学校のものでは小学校教師にはなれません。
小学校の場合には一種免許状を取得している人が多いため、職場探しを有利にするためには一種免許状以上の取得を考えるのが無難です。
必要な資格を取得する方法
教員免許
教員免許を取得する基本的な方法は大学や短期大学で教職課程を修了するというものです。
大学や短期大学の教育学部では通常は必修科目で教職課程に必要な講義などを一通り受けられるようになっていて、教育実習も受ければ卒業の際に教員免許を取得できます。
それ以外の学部の場合にも教職科目を選択して必要な単位を揃えていれば資格を取得可能です。
大学の場合には一種免許状、短期大学の場合には二種免許状になり、大学院まで進学すると専修免許状を取得できます。
また、他の大学や短期大学に二年以上在学し、62単位以上修得した人や高等専門学校を卒業した人の場合には、教職課程を修了していなくても小学校教員資格認定試験に合格すれば二種免許状を取得可能です。
小学校教師の仕事内容
小学校教師の主な仕事は小学生への授業の実施です。
国語、算数、理科、社会などのあらゆる科目を一人で教えることになります。
小学校によっては体育、音楽、技術家庭などの科目に専任の先生を配置していることもあります。
授業のために必要な教材の選定や作成、テストの作成や採点なども仕事です。
一方、小学校では児童の教育を総合的に行う場所なので、給食を通して食事のマナーを学ばせたり、掃除の仕方を教えたりする責任もあります。
クラブ活動の担当になると、放課後や授業時間にスポーツや文化活動のサポートや指導をすることになるでしょう。
それ以外にもやることはたくさんあり、運動会や遠足、修学旅行などのイベントの企画をしたり実施手配をしたりするのも仕事です。
児童だけでなく親の教育をするのも重要なことなので家庭訪問を定期的に実施しています。
さらにPTA活動を通して親の意向を聞き取ったり、共同作業をすることで円満な関係を作ったりする努力もするのが一般的です。
この他にも教員会議による教育方針の打ち合わせも小学校教師の仕事になっています。
教頭や校長となると教育委員会の担当者との会議などもあり、役職付きになると教育以外の業務も増えるのが通例です。
小学校教師の仕事はきつい？
小学校教師の仕事は小さな子供たちを育てるという点でやりがいがあります。
クラス担任になって授業をしていると少なくとも一年間か二年間は同じクラスを担当するので、その間に児童たちが成長していく姿を目の当たりにできるのが魅力です。
しかし、そのためには大勢の児童に対して個々にレベルを合わせて対応しなければならない大変さがあります。
テストや宿題の採点も人数分やらなければならないのでクラスの人数が多いと辛くなることは否めません。
クラスの人数は最大で40人ですが、地方の小学校では一桁のこともあります。
児童の数が少なければ学習指導をする上では比較的楽になるでしょう。
学習指導についてもきついと感じるケースは多く、あらゆる教科を教えなければならないため、準備もかなりの量が必要になります。
しかし、指導内容がそれほど高度ではないというのが小学校教師の楽な点であり、新たに学ばなければならないことはほとんどありません。
小学校教師の年収事情
小学校教諭の平均年収は全国でおよそ690万円ほどです。
小学校は公立学校が多く、大半が地方公務員になっているので、その規則に従って給与が与えられています。
年収は年々増えていく仕組みになっていて、地方公務員の給料表に従って計算するのがルールです。
毎年数千円から一万円程度の昇給が得られ、原則として減給されることはありません。
月収が37万円で、賞与が年間でおよそ4.5ヶ月分となり、各種手当を加算すると690万円前後になるという計算になります。
国立小学校の教師になると国家公務員になるので給料表にやや違いがありますが、あまり年収にも差はありません。
私立小学校教師の場合には学校ごとに給与体系を整えているので年収には差があります。
公立や国立に比べて私立の方が年収は高い
全体として見ると公立小学校や国立小学校に比べて年収が高めの学校が多いのが私立小学校の特徴です。
手当については小学校教師の場合には特殊な部分があります。
まず、小学校教師は裁量労働制で雇われているのが基本なので残業手当は出ることがないのが原則です。
遠足や修学旅行、研修などで休日出勤が必要になる場合もありますが、休日出勤手当を出さずに代休を取るという形になっています。
また、国公立の教員の場合には教職調整額が一律で4%支給されるのが基本であり、さらに教員特別手当として数千円が支給されるのが基本です。
この他に手当として扶養手当や通勤手当、住居手当などもありますが、役職によっては管理職手当や主任手当もあります。
校長や教頭になるともらえるのが管理職手当で、8%程度あるのが普通なのでかなりの収入になる手当です。
主任手当は学校の中で学年主任や教務主任などの担当を任されたときに付与される手当になっています。
この他にも地方によって調整手当があり、物価の高さや気候などの影響で生活するのに必要だとされている地域については数%の調整を受けられるでしょう。
都市部やへき地が代表例となっています。
小学校教師の主な勤務先
小学校教師の主な勤務先は公立小学校、国立小学校、私立小学校の三種類に分類されます。
公立小学校の場合には都道府県などで実施されている教員採用試験を受けて合格できると、その地方自治体に登録されて小学校で働けるようになるというのが基本です。
国立小学校の場合にはその小学校がある都道府県の小学校教師の中から選抜されて赴任先として指定されます。
国公立の小学校教師はある程度の期間で別の小学校に異動になりますが、その過程で優秀な人材が選ばれて国立小学校で働くことになるというのが一般的です。
一方、私立小学校教師の場合には各小学校に直接問い合わせたり、ホームページなどで公表されている採用情報を見て申し込むことになります。
あるいは都道府県私学協会に登録しておくことにより紹介されるという場合もあるでしょう。
この他に出身大学からの斡旋を受けたり、転職サイトなどの人材紹介会社による紹介を受けたりして職を得るというパターンもあります。
小学校教師への転職は難しい？
小学校教師への転職はかなり難しい部類に入ります。
公立小学校教師の教員採用試験の倍率は全国的に見ると4倍前後になっていて、かなりの競争になっているからです。
もともと教員免許を持っている人でもここが大きなハードルになりますが、教職課程を修了していなかった人の場合には大学に通い直すか、小学校教員資格認定試験に合格する必要もあります。
特に地方では小学校教師がやや不足している地域もあるので、そのような地域を狙って教員採用試験の合格を目指すというのが重要になるでしょう。
一方、私立小学校教師の場合にはポストが空いているかどうかが大きな問題になり、一般に募集されているものはかなり少ないので注意が必要です。
一般に募集されている場合には競争になりやすく、キャリアがない人は不利になります。
教員免許を取るために通った大学がかなり多くの私立小学校とつながりを持っているというような場合でないとなかなか採用してもらうことができません。
小学校教師へ転職した人たちの口コミ・評判
小学校教師への転職におすすめの転職サイト
教員採用.jp
教員採用.jpは私立小学校に転職したいと考えている人にとって役に立つ転職サイトです。
学校教師全般についての求人紹介に特化して事業を行っているのが教員採用.jpの特色で、小学校についてもかなりの数の求人が掲載されています。
常勤講師や非常勤講師、専任教諭などのポジションがほとんどです。
中には産休代替のための人材確保のためのものもあり、急募になっているので比較的競争率が低くなっています。
公立小学校での経験を求めていない求人も多いので、これから初めて小学校教師として働きたいと考えている人も応募できるでしょう。
日本人学校についても募集があるので、競争率が低い求人を探したいときにも向いている転職サイトです。
