「仕事を休みたい」
「精神的に疲れて会社に行きたくない」
仕事で精神的な疲れがたまっていたり問題が起きたりすると、会社にいきたくないという人は多いのではないでしょうか。
このようなときは、仕事の状況を見つめ直してトラブルを整理するチャンスです。
この記事では、仕事を休む場合の対処法や、精神的に疲れて会社に行きたくないときの注意点をまとめました。
目次
仕事を休みたい!精神的に疲れて休む場合の会社連絡のコツ
「仕事を休みたい」「精神的に疲れたので今日は休む」と決めたら、会社の就業規定通りに連絡してください。
会社が納得できる方法で休むことを伝えれば、欠勤自体に罪悪感をおぼえる必要はありません。
会社を休むときは、以下のポイントを参考に欠勤を伝えましょう。
- 就業規則通りに連絡する
- 引継ぎ事項はまとめて伝える
- 緊急時の連絡先を共有する
就業規則通りに連絡する
会社を休むときは、就業規則通りに連絡してください。
急に休む場合は、始業時間10分前のタイミングがベストです。
ただし、当日欠勤をする場合は、直属の上司や担当者に電話で伝えましょう。
個人に対してメールやSNSを使うという手段もありますが、会社に休むことを伝える場合は勤務先への連絡が必須です。
就業規則が不明な場合は、確実に始業前に連絡が取れる電話で伝えましょう。
電話で休みを伝えるときの例
お忙しいところ、失礼いたします。
本日、お休みをいただけますでしょうか。
体調が優れず、出社するのが難しい状況です。(欠勤の理由)
ご迷惑をおかけし大変申し訳ございません。
現在抱えているタスクは〇〇です。(緊急のタスクについて共有)
出社については、体調次第で改めてご連絡いたします。
よろしくお願いいたします。
自分のタスクについて、共有し緊急性のある仕事をきちんと伝えてください。
会社を休む理由や、次回出社の目安を伝えるとスムーズです。
引継ぎ事項はまとめて伝える
受け持っているタスクの締め切りや、取引先などの対応は、まとめて伝えましょう。
電話連絡する前に書き出しておくと、言葉で伝えやすいのでおすすめです。
会社から指示があった場合は、連絡ツールやメールで引継ぎ事項を共有してください。
緊急時の連絡先を共有する
仕事を休むときは、緊急も対応できるように個人の携帯電話番号を伝えてください。
特にタスクの締め切りが近かったり、取引先との連絡があったりする場合は、こまめに着信履歴を確認しましょう。
電話に出られない時間を伝えておくと、会社も連絡がスムーズに行えます。
【仕事を休みたい】精神的に疲れて会社を休むときの注意点
仕事を休みたいほど精神的な疲れが出ている人は、休むこと=悪いことと考える必要はありません。
ただし、自己都合で会社を休むときの注意点は確認しましょう。
社会的にマナーがなっていなかったり、周囲への配慮が足りなかったりすると、これから休みにくい環境になってしまいます。
SNSの発信はマナー違反
会社を休んだ日は、TwitterやInstagramといった公開型SNSで発信しないでください。
特に体調不良で休んだ場合は、投稿しない・ログイン履歴に気をつけるといった注意が必要です。
自分が休んでいるあいだは、ほかの社員はあなたが受け持つ業務のカバーをしています。
欠勤した間のSNS投稿や利用がバレてしまうと、会社に居づらい原因になります。
休んだからといって自由時間が増えるわけではないので、SNSの利用は避けましょう。
休み明けには職場にお詫びとお礼を伝える
会社を休んだ場合は次の出勤時に、職場にお詫びとお礼を伝えてください。
仕事のカバーをしてもらい個人的にお世話になった社員には、全体への連絡とは別にお礼を伝えましょう。
欠勤時の報告や業務の共有をしてもらうときに、感謝の気持ちをきちんと言葉にすると相手に伝わります。
お詫びとして職場に菓子折りを持って行く判断が難しい場合は、直属の上司に相談してください。
精神的に疲れても無断欠勤はしない
精神的に疲れたからといって無断欠勤をすると、仕事や人間関係に影響があります。
出勤予定のはずなのに無断で欠勤をすることは、仕事への責任感のなさや、ほかの社員への配慮がないと受け取られます。
どんなに精神や体調がすぐれなくても、休む場合は会社へ連絡をしましょう。
無断欠勤は、会社から「事故や犯罪に巻き込まれた」と考えられる可能性もあるため、マイナス要素しかありません。
【仕事を休みたい】精神的に疲れたときにおすすめの休む理由
ここからは仕事を休みたいときに、会社に伝えるおすすめの理由を解説します。
当日に仕事を休みたい場合の理由
当日の朝に仕事を休むことを決めたら、自身や家族の病気を理由にすることで休みが取りやすくなります。
当日に仕事を休みたい場合の理由には、以下の例があります。
- 発熱してしまった
- 腹痛が止まらず出社が難しい
- 子供が風邪をひいてしまった
- 母の通院に付き添うため
誰がどのような状況のため仕事を休むのか、理由を伝えてください。
会社への連絡は簡潔に行い、自分から詳しく話すことは避けて、聞かれたことを伝えましょう。
自身の体調不良で休む場合はむやみに外出することは避けて、なるべく家にいることをおすすめします。
決まった日に仕事を休みたい場合の理由
あらかじめ決めた日に仕事を休みたい場合は、早い段階で会社に相談してください。
決めた日に休む理由には、以下の例があります。
- 親戚の葬式参列のため
- 遠方に住む母の看病のため
- 病院の受診を予約しているため
- 子供の通院と看病のため
会社から許可をもらうためには、日程をずらせないやむを得ない事情を伝えることがポイントです。
休みたい日程が決まっている場合は、会社になるべく早く伝えましょう。
長期的に仕事を休みたい場合の理由
長期的に仕事を休むときは、長期休暇の申請が必要な場合があります。
長期休暇の申請は理由の他に休む間の日付を伝えましょう。
- ◯月◯日〜◯月◯日の間、遠方の結婚式へ行く
- ◯月◯日〜◯月◯日の間、母の看病をする
- ◯月◯日〜◯月◯日の間、入院することになった
旅行による長期休暇の場合は、直属の上司に相談し指示を仰いでください。
【仕事を休みたい】精神的に疲れた状態から抜け出す6つの方法
「仕事を休みたい」と頻繁に考える人は、精神的な負担が大きい可能性があります。
メンタルの不調が原因の場合は、休んでも疲れが取れにくいでしょう。
自分の状態を確認するために、なぜ精神的な疲れが起こるのか見直してください。
1.仕事を休みたい精神的な理由を言語化しよう
仕事を休みたい精神的な理由を、紙に書き出しましょう。
悩みを言語化すると不安が解消され、解決策が考えやすくなります。
- 仕事量や内容で無理はしていないか
- 人間関係の問題はないか
- 体調不良が続いていないか
休んだ時間を使って「仕事場に行きたくない」と感じる原因と、向き合いましょう。
2.仕事を休みたい精神的な悩みを家族や友人に相談する
仕事について精神的なストレスを感じる人は多いでしょう。
思いつめてしまう前に、信頼できる家族や友人に相談してください。
自分ひとりで考えると堂々巡りになったり、悩みが膨らんでしまったり、さらに悪い状況になる場合があります。
人に聞いてもらうことは、以下の効果があるためおすすめです。
- 不安や悩みを吐き出すことで気持ちが落ち着く カタルシス効果
- 相談相手との一体感や仲間意識が芽生えて孤独感が薄まる バディ効果
- 自分の考えに理解が深まり感情の整理ができる アウェアネス効果
3.仕事を休みたい精神的な問題を行政の窓口に相談する
精神的な問題が原因で仕事に悪影響がある人は、行政の相談機関を活用しましょう。
行政の相談機関には以下のものがあります。
- 総合労働相談センター
- キャリア形成サポートセンター
- ハラスメント悩み相談室
労働基準監督署内に相談窓口があるため、仕事についての悩みが解決できる場合があります。
会社のセクハラ・パワハラなど法的な問題については「法テラス」を利用し、適切なアドバイスをもらいましょう。
4.仕事を休みたい精神的な不調は早めに病院へ行こう
精神的な不調が続く場合は、メンタルの問題が考えられます。
仕事に影響がある場合は、心の病気やうつ病の可能性があるため、心療内科やメンタルクリニックの受診をおすすめします。
とくに以下の状態は危険なため、なるべく早い対処を行いましょう。
- 何をやっても楽しくなく、気分が落ち込む
- 興味があった物や趣味に対して興味がなくなった
- 勝手に涙が出る
- 夜決まった時間に眠れない
- 頭痛やめまい・腹痛などの体調不良が続いている
- 食欲が無い
- 朝から疲れが取れない
- いつも不安を感じている
5.仕事を休みたい精神的に疲れたら休職も視野に入れる
働くこと自体が難しい場合は、精神的な症状を悪化させないために休職を考えましょう。
正社員として働いており、求職申請と医師の診断書があれば、ほとんどの会社で休職が可能です。
休職の手順は以下の通りです。
- 就業規則の休職の規定をチェックする
- 医師から診断書を出してもらう
- 直属の上司に相談する
- 傷病手当の申請をする
あまりにストレスが大きい場合は、まずは仕事の休みを取って心身を休めましょう。
就業規則の休職の規定をチェックする
休職について申請するまえに、就業規則をチェックしてください。
「解雇されるかも」と不安に感じる人もいるかもしれませんが、労働基準法で「療養の為に休業する期間及び、その後30日間は解雇を禁止する」と決められています。
もし休職の話し合いをして会社から自己退職を勧められた場合は、すぐに労働基準監督署に相談しましょう。
医師から診断書を出してもらう
心身の不調で休職をする場合、医師の診断書や意見書の提出が必要な場合があります。
診断書にかかる費用は、2,000円~1万円程度が多くすぐに発行してもらえます。
出社して診断書を提出することが困難な人は、郵送について上司に相談してください。
求職はできるだけ堂々と休める状況を作り、安心して療養しましょう。
直属の上司に相談する
求職後に職場復帰を考える人は、直属の上司に相談してください。
休んだあとに復職を予定する場合、職場の理解や周りのサポートが必須です。
診断書の内容を踏まえて、今後の予定について共有できる範囲で希望を伝えましょう。
ただし、上司のパワハラが原因でストレスを感じる場合は、総務や人事担当者への相談がベストです。
傷病手当の申請
休職期間中は傷病手当金を申請できます。
傷病手当金制度は給料をもらえない期間中、健康保険から標準月収の3分の2を補填してもらう仕組みです。
標準報酬月額は、毎月の給料を区切りがいいところで分けて、標準的な額を計算します。
傷病手当金の受け取りは、以下の項目をすべて満たさなくてはなりません。
・業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
・仕事に就けないこと
・連続する3日間を含み4日以上業務ができなかった
・休業した期間に給与の支払いがないこと
(参考:全国健康保険協会公式サイト)
6.仕事を休むことを精神的に重く受け止めない
仕事を休むことを精神的に重く受け止めないことは、心の安全やリラックスにつながります。
精神的なトラブルが原因で仕事を休んでいる間は、次の考え方で過ごすことをおすすめします。
- 休むことも自分の仕事
- 休めることは会社員の権利
- もっと周囲の人を信頼する
- 仕事を休む=悪という考えを持たない
- 仕事に行けない可能性はだれにでもある
「仕事に復帰した場合はもっと頑張ろう」「すぐ復帰して仕事で開けた穴を埋めよう」と考えることは危険です。
まずは休むことに集中して、担当していた業務や会社からの評価はいったん忘れましょう。
【仕事を休みたい】精神的問題が解決できない場合の退職方法
仕事を休みたい状況が続き精神的な問題が解決できない場合は、退職を視野に入れて考えましょう。
ここからは、退職するための方法や手順を詳しく解説します。
【退職までの参考プラン】
アクション | 時期 | 備考 | |
---|---|---|---|
1 | 退職プランを立てる | 3カ月〜半年前 | 転職先を探す |
2 | 退職を切り出す | 1〜2カ月前 | 退職意思を直属の上司に伝える |
3 | 退職交渉 | 1カ月半〜1カ月前 | 交渉後も2~3日に一度を目安に進捗を確認 |
4 | 退職願・退職届を出す | 1カ月前 | 円満退職を目指すなら「退職願」を出す |
5 | 引き継ぎとあいさつ | 1カ月前〜退職当日 | 必要に応じて、後任者も連れてあいさつする |
1.3カ月~半年前に退職のプランを立てる
退職までのスケジュールを立てるために、まずは就業規則を確認しましょう。
会社に迷惑をかけないように、計画的に退職手続きを進めてください。
法律では2週間前に申請すれば退職できる決まりですが、それは民法上のルールです。
2週間前の退職申請では急すぎるため、会社の規則通りに退職を進めましょう。
2.退職意思を伝える
退職予定日から逆算し、2カ月前までを目安に直属の上司に退職について伝えましょう。
退職の意思を伝えるタイミングは会社の就業規則によって異なるので、確認してください。
直属の上司に直接伝えるためには、事前にアポを取ってください。
直属の上司が原因で勤務先を辞めたい場合でも、会社の規則を無視した行動は避けましょう。
3.退職の交渉をする
退職を切り出した後は、人事担当者も交えて退職交渉に入ります。
退職交渉とは、退職について許可をもらうことです。
退職交渉時に注意したいことには以下の3つがあります。
- 引き抜きのクレームが行く可能性があるため、転職先は明かさない
- 会社の計画を考え、退職日と最終出社日を伝える
- 証拠を残すため、共有事項は記録を取ってメールで送付する
退職交渉は1日で終わる可能性は低く、上司の上司や経営者を巻き込む可能性も考えられます。
4.退職願・退職届を提出
退職交渉が完了したら、上司に退職願を提出しましょう。
必ず就業規則を確認し、退職希望日の何ヵ月前までに提出しなければいけないのかチェックしてください。
退職で提出する書類は「退職願」「退職届」があり、それぞれ意味が異なります。
【退職に関する書類の特徴】
退職願 | 合意のもとに「会社を辞めさせて頂きたい」と願い出る書式 会社に承諾されたら退職が決定する |
---|---|
退職届 | 会社を辞めることを通告する書式 いきなり提出するとトラブルの元になる 提出後は民法上は最短2週間で退職が可能 |
順番としては「退職願」を提出した後、退職日の2週間前までに「退職届」を提出します。
ただし、会社によっては退職願が不要という場合もあるので、上司に確認しましょう。
退職に関する書類には「辞表」もありますが、これは社長や取締役が辞める意思を証明するための書式で一般社員は必要ありません。
5.引継ぎと有給休暇の消化
退職が決定した後は業務の引き継ぎと有給休暇の消化をしましょう。
引き継ぎのポイントをまとめました。
- 後任者が決まっている場合は退職日の1~2週間前から一緒に業務に就く
- 社内と社外への関係者へのあいさつは、後任者を連れて行くとトラブルが起きにくい
引き継ぎの際は仕事内容について、後任者と実際の業務を行って共有することが重要です。
資料を残すだけでは不明点が出やすいため、退職後に質問や連絡がくる場合があります。
やりとりを避けるためにも、業務を行う上での注意点は実際の仕事の中で伝えましょう。
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【仕事を休みたい】精神的な不調が出たら無理は禁物
仕事を休みたい状態が続き、精神的な不調や体調不良があると無理は禁物です。
自分の心身の健康を第一に考え、今の職場で仕事が続けられるか確認しましょう。
仕事の環境を変えることで、精神的なストレスが軽くなる場合があります。
精神的にきつい人は無理な勤務は避けて、休職や転職を視野にいれることをおすすめします。