保険加入後に糖尿病になったら給付金はおりる？糖尿病におすすめの保険についても紹介

糖尿病とは血液の中にブドウ糖が増え血糖値が高くなることによって、免疫力の低下やさまざまな合併症を引き起こす病気です。

生活習慣病のひとつとして挙げられるということもあり、誰しもがなる可能性のある病気ともいわれています。

一般的に生命保険など、持病があるケースは保険にあ乳出来ないケースがあります。

しかし保険加入後にもし糖尿病になってしまったら給付金などは受けられるのでしょうか？

そこで今回は、保険加入後に糖尿病になった際に給付金がもらえるのかやおすすめの保険についてもご紹介します。

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糖尿病とは

糖尿病とは先ほども述べたように、インスリンの機能が不十分であるために血液中のブドウ糖（血糖）が過剰になる病気です。

血糖値が長期間にわたり高い状態が続くと血管に損傷を与え、将来的には心疾患や失明、腎不全、四肢の切断といった深刻な合併症を引き起こす可能性があります。

また、極端に高い血糖値は、昏睡を引き起こすこともあります。糖尿病を患うと血糖管理や合併症の治療のために入院が必要になることがあります。

厚生労働省によれば、糖尿病に起因する入院の平均日数は30.6日といわれており、医療費が高額になる場合には高額療養費制度（自己負担限度額を超えた分が還付される制度）を利用することができますが、それでも負担は決して軽くはありません。

また、同じ医療費総額や入院期間であっても、月をまたぐことで自己負担額が増加するケースもあります。

高額療養費制度は健康保険が適用される医療費のみが対象であり、差額ベッド代や食事代、パジャマ代などは含まれません。

糖尿病患者は、入院のリスクに加え、合併症の悪化による手術、高度な障害、さらには死亡のリスクも抱えていることから、不安な方は保険への加入など事前に備えておくことがおすすめです。

保険加入後に糖尿病が発病すれば保険金・給付金はおりる

死亡保険金を除く保険金や給付金の支払い要件は基本的に支払事由の原因が責任開始日以降に発生していることと定められています。

具体的な支払事由の原因とは、高度障害保険金や入院給付金などの支払いを引き起こす病気や怪我を指します。

したがって、もし糖尿病が責任開始日以降に発症した場合、糖尿病に起因する高度障害や入院に対して保険金や給付金が支払われることになります。

しかし、責任開始日より前に糖尿病が発症していた場合、たとえ支払事由が責任開始日以降に発生しても、死亡保険金を除いて保険金や給付金は支払われないので注意が必要です。

上記のケースは告知義務違反とは異なるルールとなり、告知時点で明らかでなかった病気が責任開始日までに判明しても告知義務違反には該当しません。

ただし、保障の可否は別の問題となるのです。

万が一責任開始日前に新たな傷病が発生した場合は、その旨を保険会社に通知しておくことが望ましいでしょう。

ちなみに責任開始日前に発生した傷病が原因であっても、所定の期間を経過した後に始まる入院や手術については責任開始日以降の原因と見なされ、給付金が支払われることがあります。

責任開始日直後に糖尿病が分かったケース

なかには、糖尿病が判明したのは責任開始日以降であるが、発病は責任開始日より前である可能性がある場合もあるはずです。

病気が責任開始日前に発生したかどうかは不明なことが多く、以下のすべての条件に該当する場合は基本的に保障されると考えていいでしょう。

• 自覚症状が存在しない
• 受診歴がない
• 人間ドック（健康診断）での検査結果に異常がない
• 契約者および被保険者が病気を認識していない

ただし、明らかに責任開始日前に発病したと判断される場合は、保障の対象外となるので注意が必要です。

糖尿病で保険から給付金がもらえるケース

糖尿病で保険から給付金がもらえるケースには以下のものが挙げられます。

入院した時	インスリン治療や合併症の治療のために入した際、医療保険から入院給付金を受け取れる。 また、入院した時の日額以外にも一時金があれば一時金も受取可能。
糖尿病が原因で働けなくなった時	治療が長期にわたるなどで働けなくなったらら就業不能保険・所得補償保険から保険金や給付金が受け取れる。
視力がなくなった時	生命保険（死亡保険）から高度障害保険金を受け取れる。
人工透析を受けた時	腎臓の機能障害などで人工透析を受けた時、特約（疾病障害給付金・生活習慣病一時金）から一時金を受け取れる。

高度障害保険金・高度障害年金とは両目の視力を永久に失ったり、中枢神経の障害で常に介護を要する状態になったりした場合に受け取れる保険金です。

高度障害が保障される保険商品であれば、死亡保険金・遺族年金に代わって支払われることになっています。

ただし高度障害状態の要件はさまざまなものがあるので、必ず約款を確認しておくことをおすすめします。

糖尿病に備えるためのおすすめの保険

ここでは、糖尿病に備えるのにおすすめの保険についてご紹介します。

医療保険

糖尿病だけではなく、合併症などによって長期入院した場合でも入院日数に応じて一時金を受け取れます。

生活習慣病一時金保険（特約）

糖尿病を含む生活習慣病と言われる高血圧性疾患やがん、心臓病、脳血管疾患になったときにまとまったお金を受け取れる保険。

糖尿病で入院した場合だと通院費に充てられます。

ただし、生活習慣病の範囲や一時金を受け取れる条件が保険会社によって異なるので事前に確認しておくことをおすすめします。

所得補償保険

長期にわたる治療で働けなくなった場合に、収入を補填するための保険金や給付金が受け取れる保険。

所得補償保険も生活習慣病一時金保険同様に保険会社によって保険金や給付金を受け取れる条件が異なるので注意が必要です。

死亡保険

死亡保険は、死亡した場合のほかに、生前に高度障害になった場合に死亡保険金と同額の保険金を受け取れる保険です。

糖尿病の合併症で高度障害になった場合も高度障害保険金を受け取れるといった特徴があります。

糖尿病を隠して保険に加入すれば告知義務違反になる

保険加入時の審査では主に告知内容、職業、そしてモラル面に関連する要素がメインとなり、告知項目に虚偽が含まれていないかを詳細に調査することは行われないため、糖尿病などの持病や既往歴を隠したまま生命保険に加入できるケースもあります。

しかし、加入できたからといって、保険金や給付金が無事に支払われる保証はなく告知義務違反となります。

告知義務違反が発覚するタイミングは同じ保険会社で他の保険商品に加入する際が挙げられます。

もし告知内容が以前のものと矛盾していると、真偽を確認するために様々な調査が行われ告知義務違反が発覚します。

ほかにも、保険金や給付金の請求があった時に告知内容の真偽を詳しく調査し、保険金や給付金の支払い要件を満たしているかを確認されるのでここでも告知義務違反がバレます。

特に加入から2年以内は、持病を隠していた可能性を考慮し、より厳密な審査が行われます。

医療機関は5年間のカルテを保存する義務があるため、健康診断の結果や保険者の既往歴、通院履歴、手術内容、入院日数などを詳細に調査することができます。

保険会社はこのようにして既往歴や現在の健康状態を詳細に把握した上で、保険金や給付金の支払いを行います。

告知義務違反は必ず発覚するものと考え、正確な告知をするようにしましょう。

なお、告知は口頭での伝達だけではみなされないので注意が必要です。

糖尿病による保険の給付金を受け取れるかは責任開始日をチェックしておくことが大事！

今回は、保険加入後に糖尿病になった際に給付金がもらえるのかやおすすめの保険についてもご紹介してきました。

死亡保険金を除く保険金や給付金は、責任開始日前に発生した病気や怪我に起因する場合には支払われないため、生命保険に加入した直後に糖尿病を発症した場合は責任開始日を確認しておくことが大事です。

もし責任開始日前に病気が発生していた場合には保険会社に連絡するようにしましょう。

告知義務違反があった場合、死亡保険金を含む保険金や給付金が支払われないリスクもあるので注意が必要です。

故意でなくても保障が受けられなくなる可能性があるため、告知義務違反に気づいた際には必ず保険会社に報告することが求められます。

既に糖尿病になっていて保険加入を断られてしまうという場合には、持病を持つ方が加入しやすい引受基準緩和型保険や無選択型保険といった選択肢もあります。

今回の記事を参考に自分や家族の生活を守るために、今からしっかりと準備を進めてくださいね