転職コラム

第二新卒でも転職を目指せる大手企業一覧!第二新卒が大手企業への転職を成功させる方法も解説

第二新卒で転職を目指せる大手企業一覧

第二新卒から大手企業への転職は、難易度が高いと考えられがちですが、実際には近年多くの大手企業が第二新卒の採用に積極的です。

独立行政法人の調査によると、第二新卒は新卒者よりもマナーや専門知識が優れていると回答していることから、転職市場でも評価が良いことがわかります。

新卒者と比較した第二新卒の評価第二新卒者の採用実態調査

とくに、コンサル、商社、金融機関、メーカー、IT系、店舗サービス系など幅広い業界で採用事例が確認されており、適切な準備を行えば十分にチャンスがあると言えるでしょう。

本記事では、大手企業が第二新卒を採用する背景や、具体的な採用実績、転職を成功させるための方法をデータと事例に基づいて解説します。

第二新卒から大手企業への転職は可能

第二新卒であっても、大手企業への転職は実現可能です。

厚生労働省「新規学卒者の離職状況」によると、大卒者の約3割が入社3年以内に離職しており、第二新卒採用は大手企業において重要な施策となっています。

新規学卒就職者の離職状況(令和3年3月卒業者)を公表します引用:厚生労働省「新規学卒者の離職状況」

企業は新卒一括採用だけでは人材確保が難しくなっており、即戦力化が期待できる若手人材を第二新卒枠として積極的に採用する動きが広がっています。

第二新卒を採用する大手企業が増えている

近年、多くの大手企業が第二新卒の採用枠を拡大しています。

過去3年間に、第二新卒者を採用対象とした企業が実際に採用した割合は9割近くとなっており、結果からも採用に積極的という事実がわかります。(独立行政法人 労働政策研究・研修機構)

大手企業が第二新卒者を採用している背景には、若手層の早期離職率の高さと、企業側が持つ中長期的な人材確保ニーズがあります。

とくに、金融、メーカー、ITといった業界では、第二新卒を対象とした総合職・専門職の募集が恒常化しています。

第二新卒クラスの若手にも大手企業転職のチャンスがある

第二新卒は、基礎的なビジネススキルを有しながらも新卒に近い柔軟性を持つ点で、大手企業にとって魅力的な人材層と評価されています。

厚生労働省の公式発表においても、卒業後3年以内の場合は「新卒枠での応募受付」ができるように上限年齢を設けないようにと記載されています。

つまり第二新卒は新卒・キャリア採用どちらのチャンスもある、ねらい目の時期と言えるでしょう。

このように、第二新卒クラスの若手であっても大手企業での採用機会は広がっているといえます。

第二新卒でも大手企業への転職を目指せる業界

第二新卒の採用は幅広い業界で進んでいます。

なかでも、コンサル、商社、金融、メーカー、IT、店舗サービス系の大手企業では継続的に募集が行われています。

コンサル

コンサルティング業界では、案件数の増加に伴い人材需要が高止まりしています。

第二新卒採用は柔軟な思考を持つ若手人材の獲得手段として活用され、実際に大手コンサルファームでは第二新卒枠の求人が継続的に公開されています。

大手コンサルの一つであるアクセンチュアでは、採用条件を「半年以上4年未満の社会人経験」と公開しており、第二新卒でもチャンスがあることがわかります。
アクセンチュアの採用条件

商社

商社は、国や地域、会社の間に立って、原材料や製品の売り買いの仲介役をするのが基本的な仕事です。(職業情報提供サイト・jpb tag

商社業界ではグローバル人材の確保が課題となっており、早期にキャリアを積みたい若手層への需要があります。

大手総合商社は総合職・営業職において第二新卒の採用実績があり、とくに語学力や海外経験を持つ人材が評価されています。

業界全体で求人公開が行われており、転職市場でも安定した需要が見られます。

金融機関

金融機関は第二新卒の採用ニーズが比較的高い業界の一つといえます。

背景には若手層の人材確保があり、とりわけ銀行や証券会社ではその傾向が明確です。

とくに、厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」によれば、金融業・保険業における大学卒業者の3年以内離職率は26.3%とされています。

新規大卒就職者の産業別就職後3年以内の離職率厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」

新卒入社後に一定数の人材が早期に離職している現状から、補完として第二新卒を対象とした採用が行われやすいのが特徴です。

IT系

IT業界は慢性的な人材不足に直面しており、大手企業も第二新卒を積極的に採用しています。

令和4年度労働経済白書では、2030年までに16万人~需要がさらに高まった場合は79万人の人材不足が発生すると報告されています。

とくに、システム開発やインフラ関連分野では、基礎的なビジネススキルを持ちながらも新しい技術を吸収できる若手層の需要が高いです。

メーカー

メーカー業界は第二新卒が比較的採用されやすい業界の一つです。積極採用している背景には、若手採用の需要があります。

厚生労働省「労働力調査」によれば、製造業は2023年半ばより業績が回復しており、20代前半層の労働力人口が縮小する中で若手採用の重要性が高まっています。

加えて、メーカーは研究開発から生産、営業、企画、管理部門まで幅広い職種を抱えており、新卒一括採用で定着しなかった人材の補完や、新規事業・海外展開に伴う人材補強として第二新卒を活用する傾向が見られます。

店舗サービス系

店舗サービス系業界にあたる、飲食・小売・宿泊・生活関連サービスは第二新卒にとって入りやすい業界と考えられます。

業界全体が常に入れ替わりと離職を繰り返す構造を持っており、人材補充の必要性が高いためです。

宿泊・飲食サービス業の大学卒者の3年以内離職率が56.6%、生活関連サービス業・娯楽業では53.7%といった高水準が報告されており、ほかの業界と比べても新卒離職率が高いのは明らかです。「新規学卒就職者の離職状況(令和3年3月卒業者)」

これらの特徴から、店舗サービス系業界では人手の回転が速く、新卒や第二新卒といった若手を教育・育成しつつ採用するニーズがあると言えるでしょう。

第二新卒募集中の転職を目指せる大手企業一覧

2025年9月現在、第二新卒募集中の大手企業を10選ピックアップして紹介します。

企業名 業種 特徴 おすすめな理由
アクセンチュア株式会社 コンサル グローバルに展開する経営戦略コンサルティング企業。多様な業界プロジェクトに参画可能。 第二新卒でも若手から実力を試され成長できる機会が多く、研修・キャリア支援が充実。
丸紅株式会社 商社 総合商社の大手。グローバル取引や多様な事業ポートフォリオを持つ。 海外事業や多角的業務を通じて幅広い経験が積め、第二新卒にも開かれた育成体制がある。
みずほフィナンシャルグループ 金融機関 大手金融グループで銀行、証券、信託など幅広い金融サービスを提供。 第二新卒向けの研修が充実し、安定した環境で金融知識とビジネススキルが身につく。
株式会社リクルート IT系 人材・情報サービスを中心に、テクノロジーを活用した多様な事業展開。 変革スピードが速く自由度の高い社風。若手であっても新規事業にチャレンジしやすい環境。
日本マイクロソフト株式会社 IT系 世界的IT企業。クラウドやAI技術、ソフトウェア開発のリーディングカンパニー。 第二新卒歓迎の育成プログラムやグローバルなチャンスが多く、技術者志望にも最適。
富士通株式会社 IT系 大手ITサービス企業。ハード・ソフト・サービスを統合提供。 教育制度が手厚く、多様な技術分野の専門スキルをしっかり磨ける。安定的なキャリア形成が可能。
トヨタ自動車株式会社 メーカー 世界最大級の自動車メーカー。製造技術から開発、販売まで幅広く展開。 第二新卒の採用枠が広く、体系的な研修と将来のキャリアパスが充実。幅広い配属先がある。
本田技研工業株式会社 メーカー 世界的に知られる自動車・バイクメーカー。革新的な技術開発が強み。 グローバル展開と技術開発の環境で成長できる。第二新卒も積極的に受け入れている。
ヤマト運輸株式会社 店舗サービス 国内最大手の物流・宅配サービス企業。全国ネットワークが強み。 第二新卒歓迎で未経験からの教育体制が整い、地域密着の働きやすさと福利厚生も充実。
イオン株式会社 店舗サービス 大手流通・小売グループ。スーパーマーケット、専門店など多角的に経営。 全国展開かつ多様な職種があり、第二新卒でも幅広いキャリアが描ける。研修や働き方支援も手厚い。

なお、大手企業かどうかの見極めは、以下の資本金・従業員数を2つとも満たすものを対象としています。

業種 資本金 従業員数
製造業・建設業・運輸業 3億円以上 301人以上
卸売業 1億円以上 101人以上
サービス業 (IT含む) 5,000万円以上 101人以上
小売業 5,000万円以上 51人以上

アクセンチュア株式会社

アクセンチュア株式会社
会社名 アクセンチュア株式会社
住所 〒107-8672 東京都港区赤坂1-8-1 赤坂インターシティAIR
資本金 3億5,000万円
従業員数 連結:4,272名 (2025年3月31日現在)

アクセンチュア株式会社は「第二新卒採用枠」を設けており、社会人経験が半年以上4年未満の若手人材を積極的に受け入れています。(公式・第二新卒採用サイト

職種としては、ビジネスコンサルタントやソリューションエンジニアが主な募集対象で、最先端のテクノロジーや経営課題解決に携われるなど、将来性のあるキャリアパスが用意されています。

また、第二新卒から年収1,000万円も可能で、高収入も狙えるのが魅力

さらに、充実した研修プログラムがあり、新卒採用者と同様に基礎から専門知識やスキルを学べるため、安心してキャリアをスタートできます。

丸紅株式会社

丸紅株式会社
会社名 丸紅株式会社
住所 〒100-8088 東京都千代田区大手町一丁目4番2号
資本金 2,637億1100万円(2025年3月31日現在)
従業員数 丸紅グループ全体:51,834名

丸紅は「若手キャリア採用」という枠組みを設けており、社会人経験がある第二新卒を積極的に採用しています。(公式・よくある質問より

第二新卒は最低限のビジネスマナーを備えているため、丸紅としては新卒よりも育成コストを抑えつつ成長が見込

める人材として高く評価しています。

さらに、第二新卒は前職の企業文化に染まっていないため、新しい環境や丸紅の企業カルチャーにもスムーズに適応できる点も重視されています。

業界未経験者でもスキル吸収力が高く、ダイナミックな商社のビジネスモデルに迅速に対応できるため、丸紅では非常に採用しやすい層とされています。

株式会社みずほフィナンシャルグループ

株式会社みずほフィナンシャルグループ
会社名 株式会社みずほフィナンシャルグループ
住所 〒100–8176 東京都千代田区大手町1丁目5番5号
資本金 2兆2,567億円
従業員数 連結:52,554名 (2025年3月31日現在)

株式会社みずほフィナンシャルグループは、国内三大メガバンクの一つで、安定性や将来の成長可能性が高く、若手人材の育成に力を入れています。

第二新卒向けの「ポテンシャルキャリア採用」では、社会人経験5年未満の四大卒以上の応募者が対象で、金融業界の経験がなくてもチャレンジ可能です。

募集職種は法人営業や個人営業、グローバルコーポレートファイナンスなど多岐にわたり、自らの成長意欲や課題解決力を活かせる場が豊富にあります。

さらに、柔軟な働き方の推進にも注力しており、フレックスタイムやリモートワーク制度など、ワークライフバランスの向上が期待できる点も魅力です。

富士通株式会社

富士通株式会社
会社名 富士通株式会社
住所 〒211-8588 神奈川県川崎市中原区上小田中4-1-1
資本金 3,256億円(2025年3月31日現在)
従業員数 113,000名 (2025年3月31日現在)

富士通は「第二新卒採用枠」を設けており、積極的に若手の転職者を受け入れている点が大きな魅力です。(富士通公式サイト

なかでもエンジニア職を中心に募集しており、未経験者でも研修制度を通じて基礎からスキル習得が可能であるため、業界未経験でもチャレンジしやすい環境が整っています。

さらに、富士通は採用時期が年間を通じて柔軟であり、欠員状況に応じて随時採用しているため、タイミングを逃さず応募しやすいという利点もあります。

日本マイクロソフト株式会社

日本マイクロソフト株式会社
会社名 日本マイクロソフト株式会社
住所 〒108-0075 東京都港区港南 2-16-3 品川グランドセントラルタワー
資本金 4 億 9950 万円
従業員数 連結:3,219名 (2025年4月1日現在)

マイクロソフトは通年中途採用を行っているうえ、就業経験が2年未満+卒業から1年以内に日本国内で入社するなら新卒枠でも応募が可能なことから、第二新卒にもチャンスがあると言えます。

ただし、2025年9月現在は新卒採用が終了しているので、第二新卒枠で応募しましょう。

性別・国籍なく働きやすい企業で、外資系ということもあり完全成果主義を採用しているので、自分の実力を試したいと考える人におすすめ

株式会社リクルート

株式会社リクルート
会社名 株式会社リクルート
住所 〒100-6640 東京都千代田区丸の内1-9-2 グラントウキョウサウスタワー
資本金 3億5千万円
従業員数 14,192名 (2025年4月1日現在)

株式会社リクルートは、入社時30歳以下であれば新卒採用枠に応募可能であり、第二新卒も新卒と同じ土俵で挑戦できます。

業種未経験でキャリアチェンジを狙う方や、まだ明確なキャリア方向性が定まっていない方でもチャレンジしやすい環境が整っています。

リクルートの平均年収は約1,145万円と高水準であり、実力主義のため努力次第で年収アップも期待できます。(日本経済新聞

また、新卒採用枠ではポテンシャル重視の採用が行われるため、専門スキルよりも成長意欲や社会人基礎力が評価されやすいことも大きな魅力です。

トヨタ自動車株式会社

トヨタ自動車株式会社
会社名 トヨタ自動車株式会社
住所 〒471-8571 愛知県豊田市トヨタ町1番地
資本金 6,354億円
従業員数 連結:383,853名

トヨタ自動車株式会社は世界最大級の自動車メーカーであり、資本金約6,354億円、従業員数は単体で約7万人、連結で約38万人を超える大規模企業です(2025年3月時点)。

また、トヨタは積極的に第二新卒採用を行っており、若手人材の育成と活躍を重視しています。

とくに、技術系、製造技術、生産管理、購買・調達など多岐にわたる職種において、研修やOJTが充実し、個人のスキルアップやキャリアアップを支援する体制が強固です。

さらに、グローバル展開に伴う海外での業務機会も多く、将来的に国際的なキャリアを築く選択肢も広がっています。

本田技研工業株式会社(Honda)

本田技研工業株式会社(Honda)
会社名 本田技研工業株式会社
住所 〒105-8404 東京都港区虎ノ門2-2-3 虎ノ門アルセアタワー
資本金 860億円
従業員数 連結:194,173名

本田技研工業(Honda)は、国内外382社を傘下に持つ大手グローバル企業で安定性と将来性が抜群です。

第二新卒歓迎の採用枠も用意されており、未経験者や若手の成長意欲を重視したポテンシャル採用が積極的に行われています。

また、年間休日121日、フルフレックスタイム制、住宅手当や育児支援など福利厚生も充実しており、働きやすい環境が整っています。

安定収入や企業ブランド力に加え、イノベーションを推進する社風は、自発的に学び成長したい第二新卒に適しています。

ヤマト運輸株式会社

会社名 ヤマト運輸株式会社
住所 〒104-8147 東京都中央区銀座2-12-16 ヤマト本社ビルA棟
資本金 500億円
従業員数 158,295名(2025年3月31日時点)

ヤマト運輸は従業員数約18万人、資本金500億円という物流業界最大手の安定企業であり、長年にわたり「宅急便」などの輸送サービスで圧倒的なブランド力を持っています。

また、未経験者や第二新卒を通年採用しており、充実した入社後研修で基礎からしっかり指導を受けられます。

研修は運転技術や業務知識を段階的に習得可能で、免許取得支援や女性ドライバーの活躍促進など多様な支援制度も充実しているため、安心して働けます。

給与や福利厚生も大手企業ならではの充実度があり、賞与年2回(平均5.5ヶ月分)、年間休日118日など働きやすい環境が整っています。

イオン株式会社

イオン株式会社
会社名 イオン株式会社
住所 〒261-8515 千葉県千葉市美浜区中瀬1-5-1
資本金 2,200億700万円
従業員数 約11,800名

イオン株式会社は国内有数の大手企業グループで、全国47都道府県に店舗・営業所を展開しており、安定した経営基盤があります。

業界・職種未経験でも応募可能なポジションが多く、教育研修制度やキャリアアップの道も充実しているため、初めての社会人経験での挫折からでも再チャレンジしやすい環境が整っています。

また、イオングループ各社には多様な職種や業態があり、自分の適性に合ったキャリアパスを描きやすいことも魅力の一つです。

第二新卒が大手企業への転職を成功させる方法

第二新卒が大手企業へ転職は現実的に可能ですが、決して簡単なわけではありません。

以下のポイントを抑えて、大手企業への転職を有利にする方法を理解しておきましょう。

今の会社を辞めずに転職活動する

第二新卒が大手企業への転職を目指すなら、まず現職を維持しながら転職活動を進めることが重要です。

勢いで退職してしまうと、経済的・精神的な不安要素が増え、落ち着いた選考対策が難しくなります。

企業側も「辞め癖」の懸念を持ちやすいため、在職中の誠実な姿勢は転職理由の説得力として評価されます。

さらに、離職後に長期のブランクが発生した場合、「自己都合離職では失業給付まで3カ月待機」という制度上のデメリットもあり、経済面・心理面でも不安定になるリスクが高まります。(厚生労働省)

焦らず余裕を持った転職活動が、目指す大手企業からの内定につながる土台となります。

自己分析を徹底する

大手企業が第二新卒に求めているのは「前職で何を学び、今後どう貢献できるか」を自己分析できているかです。

とくに、社会人経験が浅い第二新卒の場合は、正社員経験のみならず、アルバイトや学生時代の経験まで掘り下げ、自分の強み・価値観・得意分野を言語化することが大切です。

「どのような困難を乗り越え、何を工夫したか」「どのような成果につなげたか」といったストーリーを具体的に整理することで、面接時の説得力が増します。

自己分析が徹底されていると、志望動機や入社後のビジョンも明確になり、「またすぐ辞めないか」という不安を解消でき、内定率も高まります。

業界・企業研究をする

第二新卒が大手企業への転職を成功させるには、志望する業界と企業について徹底した研究を行いましょう。

第二新卒で大手企業への転職を希望する場合、大手各社は「新卒時以上に選考ハードルが高い」と言われており、応募要件や自社に合う人物像への合致度が重視される傾向があります。(独立行政法人 労働政策研究・研修機構)

また、若手の離職率や中途採用の積極性など、第二新卒採用の背景を調べることで、マッチ度が高い求人を選択しやすくなります。

履歴書・職務経歴書と面接の対策に力を入れる

書類選考を突破して面接で高評価を得るためには、履歴書職務経歴書の完成度と面接対策が不可欠です。

自己分析と企業研究を元に、魅力的なエピソードと数字・成果を盛り込むことで、説得力ある自己PRが生まれます。

さらに、短期離職の理由や未経験職種への挑戦理由など、マイナスに受け取られやすいポイントも正直かつ前向きに説明できるよう準備しましょう。

面接では、前職経験の活かし方や成長意欲、入社後の具体的なビジョンまで語れることが理想です。

転職エージェントのサポートを受ける

第二新卒の転職活動では、転職エージェントのプロのサポートを受けることが成功への近道と言えます。

履歴書・職務経歴書の添削や模擬面接、非公開求人の紹介など、個人では得られない情報やノウハウ・ネットワークを活用できます。

とくに、第二新卒に特化したエージェントは、求職者の強みを一緒に見つけ、企業側のニーズに合うアピール方法を提案してくれる点が強みです。

自信をもって選考に臨めるよう、エージェントとの相談やアドバイスを積極的に活用しましょう。

第二新卒から大手企業への転職に関するよくある質問

ここでは、第二新卒から大手企業への転職に関するよくある質問について紹介します。

第二新卒が大手企業に転職するのは難しい?

第二新卒が大手企業に転職するのは確かに決して簡単ではありませんが、成功可能なケースは決して珍しくありません。

ただし、あくまで社会人経験がある人材を第二新卒と定義している会社が多く、フリーターは採用対象になりにくいと判断する企業もあります。(独立行政法人 労働政策研究・研修機構)

最大の鍵は、自己分析をしっかり行い、自分の強みやキャリア志向を明確に示すことです。

多くの大手企業では、第二新卒に対して将来性やポテンシャルを重視する傾向が強いです。

前職経験が少なくても、真摯な姿勢やコミュニケーション力、柔軟性をアピールすれば評価されやすくなります。

第二新卒で大手企業の総合職に転職できる?

第二新卒が大手企業の総合職へ転職することは可能ですが、一定の準備と戦略が必要です。

総合職は多岐の業務を経験し将来的に幅広いキャリアパスを期待されるポジションであり、コミュニケーション能力や問題解決能力、柔軟性、向上心が強く求められます。

正社員で採用された人の総合職・一般職の割合でみても、総合職の割合は男性で53%、女性で38.6%と一般事務職と比べても比較的採用人数が多いことがわかります。(厚生労働省・企業調査結果概要

正社員・正職員の構成比厚生労働省・企業調査結果概要

総合職に応募する場合は、自己分析や企業研究に加えて、将来キャリアのビジョンを具体的に描き、面接で一貫した意欲と強みを伝えることが成功のカギです。

第二新卒で大手メーカーに転職できる?

大手メーカーは高い技術力や専門知識が要求される業種のひとつですが、第二新卒でも転職のチャンスは十分にあります。

製造業やメーカー系の企業では即戦力として、専門知識や技能、あるいは将来の戦力としてポテンシャルを持つ第二新卒者の積極採用が進んでいます。

ただし、多くの企業が「実務経験3年以上」や特定資格の取得を歓迎条件としている場合が多く、専門性の有無が大きなポイントとなります。

もし未経験の場合でも、メーカーの基礎知識や業務内容の理解、資格取得や技術習得の意欲を示すことで、内定可能性が高まります。

第二新卒での転職はやめとけって本当?

「第二新卒での転職はやめとけ」という声もありますが、それは一面的な見方です。

実際には、第二新卒は若さゆえの柔軟性や成長意欲の高さが評価され、転職市場で一定の需要があります。

失敗に繋がるケースは、転職理由があいまいだったり、自己分析不足で方向性が見えないまま活動してしまう場合などです。

転職は慎重に準備し、しっかりとした計画と動機があればキャリアアップの大きなチャンスとなります。

第二新卒でも転職を目指せる大手企業を狙ってみよう

第二新卒でも大手企業を狙うことは十分可能であり、むしろ転職市場において需要が高まっています。

大手企業は即戦力だけでなく、ポテンシャルや成長意欲を重視し、第二新卒の採用に積極的です。

実際、ヤマト運輸のように、大手ならではの安定性・福利厚生・キャリアアップ支援が充実している企業も数多いです。

自己分析や企業研究を徹底して、自分の強みを明確に伝えれば、大手企業での転職成功率を高められます。